スピリチュアルブームの影で被害が拡大する霊感商法

契約解除は可能です

「お子さんの病気が治らないのは、ご先祖様の祟りです。」「お宅の家相は近い将来、大災害を招く不吉なものだ。」など、不吉な言葉を並べてることにより不安を煽った後、「唯一の解決策」として、高額な仏像や印鑑の購入を迫ったり、祈祷や除霊、供養を行う「霊感商法(開運商法)」の被害が増えています。

具体的な手口としては、姓名判断、手相鑑定、印相、家相などの広告を配り、問い合わせのあった人の自宅に上がりこみ次第、「子供部屋に悪霊が済みついている」など、不吉な文言を口にして、不安感を持たせます。表札の購入をきっかけに「姓名判断」と称して、家に上がりこんでくる巧妙な手口も数多く報告されています。

また、街頭で「手相を無料で占います」などと言って近づき、「今度、開運セミナーを事務所でやりますから、一度来てみませんか」と誘います。そして、霊場や主宰団体の事務所などの場所に軟禁状態にして、長時間にわたる勧誘を行うことで無理やり高額商品やサービスを購入させるのです。

相手のほうから電話や訪問、街頭での声かけなどの方法で接触してきて、商品の購入を迫られた場合には、訪問販売に該当するので、クーリング・オフが適用されます。家事・祈祷・除霊など商品が存在しない場合も、もちろん対象になります。

クーリング・オフを防ぐために、悪徳業者のなかには、「今後、○週間はこのことを誰にも言ってはいけません。もし言ってしまった場合には、家族の誰かが不幸に見舞われるでしょう」と釘をさすものもいます。

霊場や事務所のような場所に「○×セミナー」と称して、半ば軟禁された状態でしつこく商品の購入を迫られた場合も、参加者の「帰りたい」と意思表示を無視しているため、消費者契約法の定めにより、契約を取り消すことができます。

契約を取り消した場合には、契約そのものがなかったことになりますので、購入した商品を相手に変換するのと引き換えに、支払った代金を取り戻すことができます。